東証一部上場 証券コード 2127
No.2127

中堅・中小企業のM&A仲介実績No.1

強力なネットワークがなぜM&Aに有効か

当社のM&Aネットワークは、M&A支援を進める上で大変皆様のお役に立ちます。

情報量が飛躍的に増加し、顧客の選択肢が増える

M&A支援の「肝」のひとつが、売り手と買い手のマッチングです。売り手は多くの買い手情報がある中からM&Aの相手として選ばれたいでしょうし、買い手は優良なM&A案件の中から自社の戦略と企業風土に合った相手を選択したいと考えることでしょう。

1社単独では情報量に限界がある中、ネットワークを活用して多くの情報を持つ仲介者の支援を受けることは選択肢を増やすことにつながります。

信頼を高めることができる

日本M&Aセンターでは情報のスクリーニングに力を入れています。それに加え、地域金融機関や地域の有力な会計事務所の紹介がある情報は、二重のスクリーニング機能を通過したことになり、情報の信頼性が増します

M&A支援者としても安心して進めやすいということがありますし、M&Aの提案先にも安心していただきやすくなります。

信頼でき、情報量を持つM&A支援者の話は聞いてもらいやすい

M&Aの検討は大変な労力を伴うものです。そのため信頼できる情報提供者以外からの案件の持込には慎重な姿勢をとる会社もかなりあります。信頼できる会社からの譲渡情報を入手したい買い手企業は安心してM&Aの検討に入っていただくことができます。

また、次の案件が持ち込まれにくくなることを懸念して情報量を持つM&A支援者からの情報提供には積極的な検討をしてもらえます。

成約率が高まる

企業風土が合致し、シナジーが合う相手をいかに見つけるかというマッチングはM&Aで最も難しいテーマの一つです。マッチングにおいて、当社コンサルタント一人一人の力には限界があるので会社の組織をあげてデータベースを充実させ、いろいろなアイデアを出し、相手候補を挙げていきます。当社はM&A仲介会社として最大級の200名超体制であり、ネットワークを前提としない単独での情報量でもNo.1を自負しております。

しかし、それでも社内情報だけではいいお相手が見つけられない場合、社外のM&Aネットワークを活用すればさらに可能性を広げられます。地域の企業情報をカバーする当社ネットワーク先は当社受託案件のM&A成約率向上に大きく貢献いただいています。

経験値が上がり、ノウハウが蓄積される

日本M&Aセンターは地域金融機関会計事務所からの案件ご紹介もあって、多くのM&A案件に携わっています。そのプロセスを通じて多くのことを学び、次のM&A支援に役立てています。

ペーパードライバーではなかなか道を覚えられませんが、よく運転するドライバーはどの道を通るのがいいのかをよく知っています。

お客様と向き合う時間を確保しやすくなる

M&Aを支援する仕事をする上で、M&A情報の収集は重要なテーマであり、多くの時間を必要としています。M&Aネットワークからの情報を効率的に活用することで時間を作り、お客様とじっくり向き合い、お話を伺うことができるようにしております。

M&Aネットワークを運営できる先はM&Aに秀でていることの証

地域金融機関や会計事務所は、紹介顧客のM&A成約や、M&Aノウハウ・情報を求めて当社のM&Aネットワークに参加いただいております。会計事務所ネットワーク構築から20年以上、地域金融機関ネットワーク構築から10年以上にわたり、M&Aネットワーク先からの要望にお応えできてきた事実は、当社業務の秀でていることの証と考えられます。

このような日本M&Aセンターの支援でM&Aを進めているということであれば、お相手からも信用をいただきやすくなるのではないでしょうか。