アフターコロナを勝ち抜くための事業戦略/DX戦略

DXとは何か?攻め(新たな取組)は何をすれば良いのか?などについて、株式会社ジャフコ様とINTLOOP株式会社様をお招きして対談形式でお伝えします。

開催情報 東京会場・オンラインライブ同時配信(8/25)

受講受付終了


新型コロナウイルスは企業を取り巻く環境を劇的に変化させています。
過去事例(リーマンショック)を考えると、環境が劇的に変化している時に【動いた企業】と【動かない企業】とで5年後の勝ち組、負け組がはっきりと分かれました。 アフターコロナを生き抜くためには、守り(DX推進)と攻め(新たな取組)のアクションを両方進めることが重要です。 本セミナーでは、DXとは何か?攻めは何をすれば良いのか?などについて、株式会社ジャフコ様とINTLOOP株式会社様をお招きして対談形式でお伝えします。

第1部 アフターコロナを勝ち抜くための事業戦略

今回のコロナ禍による影響をどう捉えているか?コロナ前後で経営環境は根本的に何が変わり、企業経営においてコロナをどのような機会として捉えるべきなのか。
また、リーマンショック時の各企業の対応、成功・失敗事例や苦境を乗り越えた企業・経営者の共通点から、アフターコロナを勝ち抜くために何をすべきかを語っていただきます。

第2部 DX戦略とは/INTLOOPが取り組むDX支援サービス

  • DXとは何か?
  • Intloopが取り組むDX支援サービス

講師

INTLOOP株式会社 林 博文 氏

INTLOOP株式会社 代表取締役 林 博文 氏(第1・2部パネラー)

アンダーセンコンサルティング(現アクセンチュア株式会社)、スタートアップベンチャー企業、再度アクセンチュアを経て、2005年2月にINTLOOP株式会社を創業。事業戦略、BPR、プロジェクトマネジメントなど、幅広いコンサルティング経験を有する。近年はB2C業界を中心に、海外進出支援、事業開発を手掛ける。

株式会社ジャフコ 南黒沢 晃 氏

株式会社ジャフコ パートナー 南黒沢 晃 氏(第1部パネラー)

2012年株式会社ジャフコ入社。新たなアプローチとして「ベンチャーとLBOのハイブリッド投資」、「スタートアップのフルエクイティバイアウト」、「カーブアウト」、「エクイティと不動産の複合案件」などを提案。投資交渉から資産の管理運用、資金の回収戦略に至るまでを一貫して手掛ける。

株式会社ジャフコ 坂 祐太郎 氏

株式会社ジャフコ ビジネスディベロップメント部 プリンシパル 坂 祐太郎 氏(第2部パネラー)

2012年株式会社ジャフコ入社。8社約40億円の投資実行(IPO2社)主な投資先はマネーフォワード、Chatwork、WACUL、GIFMAGAZINE、スマイループス、papelook 等。Forbes Japan社主催「日本で最も影響力のあるベンチャー投資家ランキング」2017年第2位。投資先の取締役として事業立上、IPO準備を推進。現在は、投資先支援の全体統括を担当。

日本M&Aセンター 常務取締役 竹内 直樹(第1・2部パネラー)

日本M&Aセンター 常務取締役 竹内 直樹(第1・2部パネラー)

中堅中小企業・上場企業に対して買収提案を行う事業法人部の責任者として、10年に亘り、戦略的なM&Aを提案してきた経験を有する。買収企業だけでなく、譲渡企業の成長も実現させた数多くの実体験から「成長戦略型M&A」を提唱し、自らが講師を務める「成長戦略セミナー」を2015年よりスタートさせた。当該セミナーでは、従来の「事業承継」を目的としたM&Aではなく、中堅中小企業における「企業の成長」を目的としたM&Aの必要性・有効性を多くの経営者に伝えている。著書に「どこと組むかを考える 成長戦略型M&A」(プレジデント社)がある。

日本M&Aセンター 栗原 弘行

日本M&Aセンター 成長戦略部長 栗原 弘行(第1部ファシリテーター)

大手証券会社入社後、2008年に当社に入社。2016年事業法人第三部長、2019年成長戦略部を創設し現職に。2020年株式会社事業承継ナビゲーター取締役に就任。上場会社、ミッドキャップ、スモールキャップ、売・買・仕掛型、事業承継型、成長戦略型、あらゆるディールを経験し、100件以上のM&A支援実績あり。

日程および会場

東京

8月25日(火) 13:00~14:30(受付12:30〜)

日本M&Aセンター 東京本社 「セミナールーム」
千代田区丸の内1-8-2 鉄鋼ビルディング(JR東京駅 八重洲北口 徒歩2分)

ライブ配信

8月25日(火) 13:00~14:30

※オンラインセミナー参加のためのURLは、事前にメールでご連絡いたします

参加費

参加無料

共催

株式会社ジャフコ INTLOOP株式会社  

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